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株式会社バスクリン（本社：東京都千代田区 社長：三枚堂正悟）が、東京都市大学 人間科学部 学部長 早坂信哉教授の研究グループと共同で2022年に実施した調査で、乳幼児（0～2歳児）の子を持つ保護者の子の入浴の世話における負担感が何からくるものなのかを調査・解析したところ、「子がお風呂に入りたがらない」、「保護者自身の浴後のケアが後回しになること」が負担の要因として示されました。

子育て世代に向けて、充実したバスライフの提案、ひいては次世代への入浴文化の継承を目的に、2015年より東京都市大学人間科学部 学部長 早坂信哉教授の研究グループと共同で、未就学児を対象に入浴習慣と子どもの成長・発達に関する「浴育」の研究を行っています。本研究では、未就学児（0～5歳）における浴槽入浴がもたらす心身の変化に着目し、調査を行いました。

株式会社バスクリン（本社：東京都千代田区 社長：三枚堂正悟）は、東京都市大学人間科学部 学部長 早坂信哉教授の研究グループと共同で、全国20～60代の男女300人に対して入浴と熱中症予防の意識調査を実施しました。調査の中で、熱中症予防として入浴が「有効」または「やや有効」と回答した人は約52％でした。

株式会社バスクリン（本社：東京都千代田区 社長：三枚堂正悟）つくば研究所は、東京都市大学人間科学部学部長 早坂信哉教授の研究グループとの共同研究で、0-5歳の子を持つ方（保護者）を対象に入浴習慣と風邪やインフルエンザの発症に関する調査を行ったところ、浴槽入浴の回数が多いと風邪やインフルエンザの罹患が少ない可能性があることが分かりました。今回の研究成果は、第33回日本疫学会学術総会（2023年2月1日～3日・浜松開催）にて報告しました。